一般的に自治体で粗大ごみとして出せないものには、「法令により自治体で処理しないもの」「自治体が指定する大きさ・重量を超えるもの」「作業員が運搬できないもの」「自治体の処理施設で処理できないもの」などがあります。
ただし、自治体によって分別や排出ルールは異なるので、事前に確認しましょう。
法令により自治体で処理しない代表的なものが、家電リサイクル法の対象になっているものです。具体的には、テレビ、洗濯機、冷蔵庫、エアコンの4品目や、パソコンやディスプレイなどです。
ほとんどの自治体では、回収できる粗大ごみに大きさや重さ制限が設けられています。
粗大ごみを収集する作業員は基本的に1人か2人なので、それ以上の人手がかかるものは回収の対象外となります。
自治体の処理施設で処理できないものは、適正処理困難物として品目が指定されています。
粗大ごみとして回収してもらえないものを処分する方法としては、リサイクルショップなどに買取してもらう、メーカーや販売店などに回収してもらう、友人や知人に譲渡する、ネットオークションやフリマサイトで売りに出すなどの方法もありますが、最善策としては不用品回収業者の利用が挙げられます。
その他の方法では全ての粗大ごみをスムーズに処分することは難しいですが、不用品回収業者であれば、一部の危険物などを除いて一気に回収・処分してもらえます。
買取してもらえない場合は回収費用がかかりますが、手間をかけずに家の中から粗大ごみを回収してもらえることは大きなメリットになると思います。